地域密着ビジネスにSNSは不要？店舗集客で「インスタ更新」より優先すべき2つのこと
松本 孝行「毎日InstagramやX（旧Twitter）を更新しているのに、なかなか来店につながらない…」 飲食店、整体院、ヘアサロンなど、地域密着型の店舗ビジネスを運営されている方から、こうしたお悩みをよく伺います。
実は、店舗集客において「SNS運用」は必ずしも最優先事項ではありません。むしろ、業種やエリアによっては「時間の無駄」になってしまっている可能性すらあります。
なぜ地域密着ビジネスでSNS集客が難しいのか、そしてSNSよりも優先して取り組むべき集客方法とはなんでしょうか。
なぜ、あなたの店はSNSで集客できないのか？
集客できない大きな理由は、SNSは「興味」でつながるツールであり、「距離」を考慮しないからです。
例えば、あなたが大阪の住宅街で整体院を営んでいるとします。あなたの投稿を見たユーザーが「この整体、良さそうだな」と興味を持ったとしても、その人が北海道に住んでいたらどうでしょうか？ わざわざ飛行機に乗って来店してくれることは、まずありません。
SNSのタイムラインには、全国各地（あるいは世界中）の情報が流れてきます。「興味・関心」がマッチしたとしても、「物理的な距離」が近くなければ、店舗ビジネスの「来店」というゴールには結びつかないのです。
SNS成功事例の多くは「ECサイト」
「でも、インスタで売上が上がったという成功事例をよく聞くけど？」と思われるかもしれません。 よく調べてみると、そうした成功事例のほとんどは「コスメ」や「アパレル」などのEC（通販）サイトです。
ECサイトであれば、北海道のユーザーが大阪のショップの商品を気に入れば、スマホ一つで購入できます。場所の制約がないため、SNSで広く認知を広げることが直接売上につながります。
しかし、地域密着の店舗ビジネスは違います。 遠くの1万人に「いいね」をされるよりも、近くの1人に「知ってもらう」ことの方が、ビジネスとしては圧倒的に価値があるのです。
SNSよりも優先すべき「場所」の概念
では、地域密着ビジネスは何を優先すべきでしょうか？ 答えは、ユーザーが「地域を絞って検索する場所」に情報を掲載することです。
1. Googleビジネスプロフィール（MEO対策）
真っ先に取り組むべきは、Googleマップへの登録（Googleビジネスプロフィール）です。 ユーザーが「近くの整体」「梅田 ランチ」と検索した際、地図と共に表示される情報は、今やホームページ以上に重要視されています。
- メリット： 無料で登録可能。最新情報や写真を掲載でき、そのまま道案内や電話予約につながる
- ポイント： Googleだけでなく、Yahoo!マップやAppleのマップにも登録しておくと、MEO対策につながります
2. ポータルサイトへの登録
食べログ、ホットペッパー、エキテンなどのポータルサイトも依然として強力です。
「ポータルサイトはもう古い」という声もありますが、ユーザーがお店を探す際、必ず「エリア（地域）」を指定して検索するという特性があります。来店意欲の高い「近くの見込み客」に確実にアプローチできるため、ポータルサイトへの登録は必須です。
ほとんどのポータルサイトは無料で登録できるので忘れずに行いましょう。
店舗がSNSを使うなら「SNS広告」がおすすめな理由
「じゃあ、店舗はSNSをやめた方がいいの？」というと、そうではありません。 通常の投稿（オーガニック運用）で集客するのも悪くはないですが、さらに「SNS広告」を使うことで集客できる可能性は上がります。
Instagram広告などのSNS広告は、配信エリアを細かく指定できます。そのため、近くのユーザーだけを狙い撃ちにできるのです。
- 店舗の半径○km以内の人にだけ配信
- この地域に住んでいる、または勤務している人にだけ配信
このように「場所」を絞って情報を届けることができるため、低予算（月1万円〜）でも効率的に近隣住民への認知を広げることが可能です。
まとめ：遠くのフォロワーより、近くの検索ユーザーを
地域密着ビジネスの鉄則は、「地元の人に知ってもらうこと」です。
遠方のユーザーからの「いいね」に一喜一憂する前に、まずはGoogleマップやポータルサイトの情報を充実させ、近くにいる「今すぐお店を探している人」に好かれるような対応を行うのが良いでしょう。
SNS運用に疲れてしまった方は、一度立ち止まって「その投稿は、来店できる距離の人に届いているか？」を考えてみてください。
投稿者プロフィール
