web広告が使えない・禁止されている商品やサービスとは?

Web広告には、禁止されている商品や業種というのがあります。「広告が上手く表示されない」場合、禁止事項に抵触している可能性がありますので、広告を出す前に一度チェックしておきましょう。

広告運用のルールブック「広告ポリシー」を確認しよう

Web広告には「広告ポリシー」と言うものがあります。これは、各広告プラットフォームにおける広告配信に関する基本的なルールです。こう聞くと難しく感じるかもしれませんが、基本的には特別に何かをしなければいけない訳ではありません。しかしこの広告ポリシーに反すると、広告の強制停止などもありえますので、必ず目を通しておきましょう。

また、広告ポリシーはGoogle広告・Meta広告・Yahoo!広告等、プラットフォームごとに少しずつ違います。運用したい広告プラットフォームに合わせてきちんと目を通す事をおすすめします。

Google広告・Meta広告で禁止されている商品・サービス

今回はよく使われるGoogle広告とmeta広告についてご紹介します。

まずGoogleのリスティング広告やYouTube広告の場合に禁止されている商品・サービスをご紹介します。1つ目が危険な商品・サービスです。具体的に言うとドラッグ・武器・花火・タバコなどは広告を使えません。ドラッグや武器は当たり前ですが、花火なども禁止されています(火薬が武器転用できるから?)。また、タバコはGoogleだけでなく、健康を害するものとしてほとんどの広告で世界的に禁止となっています。

2つ目が不正行為を助長するサービスです。ハッキングソフト・偽造文書販売・受験代行などがこれに当たります。犯罪行為およびそれを助長するようなものが禁止されています。

3つ目が不適切なコンテンツです。Googleの基準によるものなので少し曖昧な部分もありますが、殺人・自傷行為・動物虐待・差別などに当たるものは禁止されています。日本で言うと、完全自殺マニュアルのような商品は広告できないと考えてもらえればいいでしょう。

こう並べてみると厳しく感じるかもしれませんが、アルコール・アダルト・ギャンブルなど制限つきで広告を出せるものもあります。Googleは曖昧な部分を多めに残していますので、比較的優しめのルールになっています。

(参考:Google 広告のポリシー - Google 広告ポリシー ヘルプ

逆に、Googleよりもか厳しいのがMeta広告の方です。まず、1つ目がアダルト関係はキャバクラの求人などを含めて一切禁止です。性教育・避妊具・EDなど医療や健康に関するもの以外は、すべて禁止となっています。

2つ目がタバコ・ドラッグなどです。こちらはGoogleでも禁止でしたが、Metaではアルコールも含めて禁止されています。ただし、禁煙キャンペーンなどの健康に関するものならOKとなっています。

3つ目が武器・弾薬・爆発物です。こちらもGoogleでも禁止されていますが、metaでも禁止されています。ただしクレー射撃や銃の安全講習など、安全意識を高めるような広告であれば配信する事ができます。

Meta広告はInstagram広告等、よく使われているプラットフォームです。SNS広告を出したい場合はGoogleよりも注意が必要になります。

(参考:Metaビジネスヘルプセンター 広告ポリシーの基本チェックリスト

Web広告が使えない場合の代替手段

上記ご紹介した広告ポリシーに抵触する場合、広告配信ができない訳ですが、代替手段がない訳ではありません。

Web広告が使えない場合、まずはSNSへの一般的な投稿なら使えます。ユーザーとしての投稿は禁止されていませんので、法律に違反しないような投稿で顧客へとアピールすると良いでしょう。2つ目がコンテンツマーケティングです。ブログなどの記事を作成する事が、自然検索を増やすことを狙うと良いでしょう。3つ目がインフルエンサーとのマッチングです。ただ、インフルエンサーマーケティングのプラットフォームでは使えない場合が多いです。自社で探してきて直接お願いする形になるでしょう。

広告が使えない商品・サービスの場合はコツコツと積み上げていくしか方法はありません。広告・プロモーションに関してはきっちりと戦略を考え、配信前には、広告ポリシーに目を通しましょう。

Webマーケティングに関してのお問い合わせ

オフィス街でパソコンを持つ男性
株式会社キヨスルではWebマーケティング戦略の構築だけでなく、Webマーケティングの施策に関しての運用代行も行っております。
■Webマーケティング戦略の構築
■リスティング広告の運用代行
■各種SNS広告・運用代行
■SEO対策・MEO対策
■アクセス解析(GA4)
■tag manager・GA4の設定
■Google広告の適格性確認に関するご相談

ECサイトからBtoBの事業まで、業種問わずご相談をお受けしております。

ちょっとしたわからない部分のご相談でも問題ございません。お気軽にお問い合わせください。