【SNS集客】8割がPRを信じない?世界的なトレンド「ディインフルエンシング」とこれからのマーケティング戦略

「フォロワー数万人のインフルエンサーにPRを依頼したのに、売上が全く上がらなかった…」 弊社のお客様ですが、うまくいかなかった事例がありました。

かつては「インフルエンサーがおすすめすればモノが売れる」という時代があったかと思います。ただ、現在のSNSマーケティングは大きな転換期を迎えています。

なぜあの頃に比べて、インフルエンサーPRが効かなくなっているのでしょうか。そしてTikTokで燃え上がった「ディインフルエンシング」とは何でしょうか。今後のインフルエンサーマーケティングについて考えていきたいと思います。

消費者の約8割は「PR投稿をそのまま信じない」

インフルエンサーマーケティングの効果が落ちている最大の理由は、「消費者のリテラシーが劇的に向上しているから」ではないかと推察されます。

ある調査データ(【945人調査】インフルエンサーマーケティングの効果がないは嘘?約46%が「購入したことのある」と答えた実態レポート - 株式会社LeveL.L)によると、以下のような結果が出ています。

インフルエンサーを見た後に…

  • インフルエンサーの発信がきっかけで購入したユーザーは半数以下(46.7%)
  • 情報を鵜呑みにせず、自分で調べるユーザーは約8割(77.6%)
  • PR表記があると買わないと決めているユーザーも存在する(8.4%)

つまり、インフルエンサーが「これ、すごくおすすめです!」と発信しても、今の消費者は「また案件(広告)だな」と冷静に受け止めています。投稿を見てすぐに買うのではなく、必ずGoogle検索や他の一般ユーザーの口コミを探しに行き、自分で「裏取り」をするのです。

特に、数万円を超えるような高単価商品(ベビーカーや家電など)において、表層的なPR投稿だけで購入に至ることはまずありません。現に、上記のアンケートでも購入している商品の多くは1万円以下の商品です。

世界的な新トレンド「ディインフルエンシング」とは?

こうした「企業案件ばかりで疲れてしまった」というSNSの空気が一部にあります。そこで、数年前に世界的に熱狂的な支持を集めたのが「ディインフルエンシング(De-influencing)」という新しいトレンドです。

(参考:SNSの「買わない」新トレンド、ディ・インフルエンシングが画期的な理由 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン))

一般的なインフルエンサーが「これを買ってください」と推奨するのに対し、ディインフルエンシングではあえて以下のような発信を行います。

  • 「これは値段に見合わないから買わなくていい」
  • 「PRでよく見るけど、実際に使ってみたら微妙だった」
  • 「これよりも、あっちの安い商品の方が優秀」

消費者は、テレビCMのような「良いことしか言わない情報」はあまり信用しません(上記のアンケートからも、裏取りをします)。だからこそ、自分の利益(PR報酬)を手放してでも「買わない方がいい」と正直なレビューをしてくれる発信者を信用する、という世界的な流れがTikTokで起こりました。

ただ、あえて再生数を稼ぐために逆張りしている可能性もあるため、絶対に信用できるとは限らない点も注意が必要です。

これからの企業に不可欠な「インテグリティ(誠実さ)」

では、PRが効かなくなり、押し売りが嫌われる時代において、企業やマーケターはどうすれば自社の商品を選んでもらえるのでしょうか?

結局のところ、「インテグリティ(誠実さ・真摯さ)」を持つこと以外に正解はないのではないでしょうか。

  • 良い情報も悪い情報もすべて出す
    • メリットだけでなく、「こういう人には合いません」「ここは使いにくいかもしれません」といったデメリット(注意点)も包み隠さず提供するべきでしょう。
  • 過剰な売り込みをやめる
    • 「今だけ!」「絶対に買うべき!」のようなアピールをしても、必ず裏取りをするのが今の消費者です。効果がないどころか、マイナスになりかねません。
  • ユーザー自身に判断させる
    • 企業側は判断材料となる客観的な情報を豊富に用意し、最終的な購入の決断はユーザーに任せるのが良いでしょう。

インフルエンサーの影響力をお金で購入するというのが今までのインフルエンサーマーケティングでした。しかし、今後は焼き畑的なマーケティングは、縮小していくのではないでしょうか。

これからは、自社のファンに対して誠実に向き合い、地道に信頼を積み上げていく企業が選ばれていくのではないかと思います。ぜひこの機会に、自社の情報発信が「売り込み」になっていないか、見直してみてはいかがでしょうか。

この記事を書いた人

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松本 孝行(株式会社キヨスル 代表取締役)

兵庫県伊丹市出身。2006年に立命館大学経営学部を卒業し、パソコンソフトの卸売会社、総合商社の子会社を経て、2008年に独立。2011年ごろから、SEO対策の文章制作をきっかけに、リスティング広告・アクセス解析・SNS広告を独学で身につけ、Web広告とマーケティングの支援を続けています。短期大学や職業訓練校で、Webサイト制作やECマーケティングの講師も10年以上担当してきました。

株式会社キヨスルは、大阪の「Web集客のセカンドオピニオン」です(Google Partner認定)。中小企業・個人事業主の方を中心に、広告の初期設定や設定の見直し(1媒体5万円〜)、広告アカウントの診断、集客顧問(月5万円〜)をお引き受けしています。料金は広告費の割合ではなく、お引き受けする範囲で決まる固定額です。オンラインで全国に対応しています。

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